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告別式に送るべき電報は弔電です

関係のある方の訃報に接したときに打つ電報を「弔電」といいます。お祝いごとの電報よりも、弔電はさらにフォーマルな制約が多く、マナー違反にならないように送る必要があります。まず、何より大切なのは「間違いがないこと」。つまり、亡くなった方についての情報が不確かな段階で弔電を打つのは絶対に避けなければなりません。どなたがいつ亡くなったか、確実な情報が届いてから、電報を依頼するようにしましょう。

また、そのタイミングも大切です。

多くの場合、葬儀告別式において弔電が披露されます。ですから、それに、間に合うように打つようにしましょう。つまり「間違った情報に基づいて早まって送るのは絶対NGですが、確実な情報に接したなら葬儀告別式の開始までに、できればお通夜に間に合うように送るのが好ましいタイミング」ということになります。

さて、弔電には大きく分けて2種類あります。それはプライベートのつきあいで個人的に送る電報と、仕事関係者に送る電報です。それぞれ、どのような文面にすればいいか紹介しましょう。

まず、個人的に送る弔電の電報例から。「ご尊父様のご逝去の報に接し、謹んでご冥福をお祈り申し上げます」、あるいは「ご母堂様のご逝去を悼み、心より哀悼の意を表します」。個人的な弔電でポイントとなるのが、亡くなった方の尊称。弔電は喪主宛に送るのが常識ですが、その喪主から見て父親なら「ご尊父様」、母親なら「ご母堂様」、夫なら「ご主人様(お夫君様)」、妻なら「ご令室様(ご令閨様)」とするのが常識です。

次に、仕事関係で弔電を打つ場合は、仕事関係でも、喪主宛に送る場合、上記と同じでいいでしょう。

ただし、会社宛てに送る際は、文面はまったくちがってきます。電文の例は「社長様突然のご逝去の報に接し、社員一同ただただ茫然といたしております。ご遺族の皆様並びに社員ご一同様に、心よりお悔やみ申し上げます」。なお、個人的なつきあいの場合は、お通夜や告別式に出席できないケースでのみ弔電を打つのがふつうです。仕事関係の場合は、個々の社員が通夜や告別式に参列できたとしても、まずは法人名で弔電を打つことになります。

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